第一級陸上特殊無線技士試験 集中ゼミ 第2版

第一級陸上特殊無線技士試験 集中ゼミ 第2版
著者 吉川 忠久
ジャンル 電子・通信
出版年月日 2009/12/01
ISBN 9784501327408
判型・ページ数 A5・336ページ
定価 本体3,000円+税
在庫 在庫あり

この本に関するお問い合わせ・感想

既刊「第一級陸上特殊無線技士試験 集中ゼミ」の改訂版。解説内容の見直しと練習問題の差し替えで近年の出題傾向に合わせた。巻末の振込用紙・申請用紙の収録をやめ、インターネットによる受験申請を解説。

 本書は,第一級陸上特殊無線技士(一陸特)の国家試験受験者のために,短期間で国家試験に合格できることをめざしてまとめたものです.
 一陸特の免許は,近年めざましい発展を遂げている陸上移動通信,衛星通信,テレビ放送中継用の無線局などの無線設備の操作または操作の監督を行なう無線従事者として,あるいはそれらの無線局の無線設備を点検し,保守を行う登録点検事業者の点検員として従事するときに必要な資格です.
 一陸特の国家試験は,(財)日本無線協会で実施されています.試験科目は「無線工学」,「法規」の2科目,試験問題は4肢または5肢択一式,試験は年間3回実施されているので,比較的受験しやすい資格です.国家試験の問題は,主に多重無線設備に関する範囲から出題されていて,繰り返し同じ問題も出題されています.
 そこで本書では,まず,重要知識で試験問題を解くために必要な要点を学習し,次に,基本問題,応用問題によって実際の試験に即応した学習を進めることによって,短期間で国家試験合格への知識が身につくように構成しています.
 また,よりハイレベルな無線通信設備や放送局の送信用無線設備の技術操作を行うことができる資格として,第一級陸上無線技術士,第二級陸上無線技術士の資格があります.次のステップとして,これらの国家試験に挑戦するときも一陸特の国家試験を受験するときに学習した知識が有効に活用されることでしょう.
 本書によって,一人でも多くの方が一陸特の国家試験に合格し,資格を取得することのお役に立てれば幸いです.
2002年11月
著者しるす


第2版にあたって
 近年,固定通信では,デジタル化が進んでいます.携帯電話やコンピュータなどの無線携帯端末においては,新たなシステムの運用が開始されました.また,一陸特の無線従事者が登録点検事業者の点検員として陸上移動通信系の無線設備の保守に従事する機会が増えたことなどによって,国会試験問題の出題では,新しいシステムや陸上移動通信に関する理論,実例の出題が増加しています.
 そこで第2版の改訂に当たっては,最新の国家試験問題に対応して,基本問題と応用問題を全面的に見直すとともに,重要知識の内容については特に次の記述を充実させました.
 1章の多重通信システムの概要,3章の変調,5章の中継方式では,アナログ通信方式に関係する記述を減らし,デジタル通信方式に関係する内容を充実させました.
 2章の基礎理論では,基本回路を2.1直流回路と2.2交流回路の節に分けることによって内容を充実させ,また,計算問題は解説の計算過程を充実させました.
 4章の送受信装置では,4.1節をFM送受信装置として陸上移動通信で用いられる単一通信路の内容とし,アナログ方式の固定通信の内容は削除しました.
 7章のアンテナでは整合の項目を追加し,8章の電波伝搬では雑音の項目を追加しました.
 10章の測定では,10.1基本電気計測の節に指示計器,テスタ,オシロスコープの記述を追加し,内容を充実させました.
 法規については,最近の出題と法令改正に合わせて内容を変更しました.特に3章の無線設備では,人工衛星局の条件等の規程を充実させました.
 また,最近の法規の出題では問題文が長くなる傾向があるとともに,穴埋めの箇所が多くなっているので,重要知識のゴシックの部分も最新の出題傾向に合わせて変更しました.
 全体として,ページ数を増やすことによって内容を充実し,特に計算問題は解説に詳細な計算過程を示して,わかりやすくしました.
 改訂によって,最新の国家試験問題を解くのに必要な内容を,効率よく学習することができるようにまとめました.

 本書によって,皆様が国家試験に合格して資格を取得することにお役に立てれば幸いです。

2009年11月
著者しるす

◆正誤表◆


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本書の使い方
 受験ガイド
無線工学編
 1 多重通信システムの概要
  1.1 多重通信方式
  1.2 デジタル通信方式
  1.3 通信回線
 2 基礎理論
  2.1 直流回路
  2.2 交流回路
  2.3 回路網
  2.4 伝送線路
  2.5 導波管
  2.6 半導体・ダイオード
  2.7 トランジスタ・電子管
  2.8 電子回路(増幅・発振・変調回路)
  2.9 電子回路(パルス・デジタル回路)
 3 変調
  3.1 パルス変調方式
  3.2 変復調器
  3.3 PCM多重方式
 4 送受信装置
  4.1 FM(F3E)送受信装置
  4.2 PCM送受信装置
  4.3 受信機の特性
  4.4 衛星通信用の送受信装置
 5 中継方式
  5.1 各種中継方式
  5.2 干渉等
  5.3 多元接続方式
 6 レーダ
  6.1 パルスレーダの原理
  6.2 パルスレーダの性能
  6.3 パルスレーダの付属回路
  6.4 ドップラーレーダ
 7 アンテナ
  7.1 基本アンテナ
  7.2 パラボラアンテナ
  7.3 開口面アンテナ
 8 電波伝搬
  8.1 電波伝搬の分類
  8.2 対流圏伝搬
  8.3 地上波伝搬
  8.4 見通し距離外の伝搬
 9 電源
  9.1 電池
  9.2 直流電源装置
 10 測定
  10.1 基本電気計測
  10.2 マイクロ波帯の測定機器
  10.3 無線機器に関する測定
  10.4 アンテナ系に関する測定
法規編
 1 電波法の概要
  1.1 電波法の概要
 2 無線局
  2.1 無線局の免許
  2.2 予備免許
  2.3 再免許・免許状
  2.4 変更・廃止・特定無線局
 3 無線設備
  3.1 無線設備に関する用語の定義
  3.2 電波の型式の表示・電波の質
  3.3 スプリアス発射の強度の許容値等
  3.4 安全施設
  3.5 受信設備・人工衛星局・地球局
 4 無線従事者
  4.1 用語の定義・主任無線従事者
  4.2 操作範囲・無線従事者免許
 5 運用
  5.1 目的外使用の禁止等
  5.2 秘密の保護・一般通信方法
  5.3 連絡設定の方法
 6 監督
  6.1 周波数等の変更・電波の発射の停止・検査
  6.2 免許の取消し等
 7 罰則
  7.1 罰則
 8 書類
  8.1 無線局に備え付ける書類
索 引

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